わが国の持続的な経済成長を達成し、豊かな社会を実現していく上で、ホスピタリティ関連産業の重要性は、年々高まっています。このような社会的状況を背景として、一橋大学では、経営学修士(MBA)コースに、ホスピタリティ・マネジメント・プログラムを、2018年4月に開設しました。このプログラムは、ホスピタリティ産業をリードするトップレベルの経営人材育成を主たる目的とするMBAプログラムです。
※「観光MBA」とは、観光庁の観光人材政策の一環として観光産業をリードするトップレベルの経営人材の育成のためにスタートしたMBAプログラムです。
カリキュラムは、各領域の専任教員による講義と、ホスピタリティ産業やツーリズム産業に精通した実務家による講義で構成されます。このような組み合わせにより、本学のMBAコースが目指す「理論と現実の往復運動」を実現し、現実の場で活かせる思考力・分析力を構築していきます。同じ千代田キャンパスの日本語MBAコースである「経営管理プログラム」をベースにしながら、ホスピタリティ産業に関わる知見の習熟のための教育内容を加えた、サブ・プログラムと位置付けています。
一橋大学の伝統である少人数教育を取り入れて、「ワークショップ」と呼ばれるゼミナール形式のプログラム専用クラスに、2年間を通じて所属します。少人数で構成されるワークショップは、教員やグループメンバーとの密度の高い相互作用を通じた学びの場になります。
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学んだ知識が実際に活用できるよう、理論と現実の往復運動を重視します。理論がそのまま応用できるときは問題ありませんが、応用に工夫がもとめられることもしばしばです。そのような場合、現実に応用した後で理論に立ち返り、その応用が適切だったのか振り返ります。
教育方針「理論と現実の往復運動」
平日夜間・土曜日に、千代田キャンパスで開講されるプログラムです。東京都心で昼間お勤めの方が、就業時間後や休日に通いやすい環境が整っています。
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ホスピタリティ・マネジメント・プログラムに入学してこれらの科目を履修すると、通常の経営管理プログラムの学位に加えて、ホスピタリティ・マネジメント・プログラムの修了証が同時に授与されます。
宿泊、旅行、交通、レジャー、金融、コンサルなどの業界を中心に、様々な業界の方が入学しています。卒業後のキャリアは、これまでの傾向をみると、経営企画部門や、新規事業開発、DX推進などの先進的な取り組みを担当する部署でマネージャーとして活躍している方が半数以上です。
鎌田 裕美
2007年一橋大学大学院商学研究科博士後期課程修了。一橋大学大学院商学研究科特任講師、国土交通省国土交通政策研究所研究官、西武文理大学サービス経営学部専任講師、淑徳大学経営学部専任講師を経て、2017年より現職。主な研究テーマは、観光客のベネフィット・セグメンテーション、満足度と再訪意向の分析である。温泉客を研究対象にしてきたこともあり、ウェルネス・ツーリズムにも関心がある。今後は、インバウンド・ツーリストを対象に研究を進める予定である。
福地 宏之
2003年一橋大学商学部を卒業。2009年一橋大学大学院商学研究科博士後期課程修了。一橋大学大学院商学研究科特任講師、東洋学園大学現代経営学部専任講師、准教授を経て2017年より現職。研究上の主たる関心は組織の市場対応のプロセスにある。現在の具体的な研究テーマは、1)組織構造とマーケティング戦略の関係、2)新興国市場への参入戦略と組織マネジメント、3)経営指標の組織的利用と戦略的意思決定の関係などである。
沢柳 知彦
立教大学観光学部特任教授、(株)ブレインピックス代表取締役、(株)せとうちクルーズ取締役。一橋大学経済学部卒、コーネル大学ホテル経営学部修士 日本長期信用銀行、外資系証券会社を経て、ジョーンズラングラサール(株)のホテル投資アドバイザリー部門長、取締役を歴任。ザ・リッツカールトン東京などのオペレーター選定ならびに契約交渉支援、IHG-ANAホテルズグループのJV組成支援、およびトマムリゾートなどの売却支援を主導。著書に『もてなしだけではもう食えない』(オータパブリケイションズ)ほか。経済産業省、観光庁、環境省等の有識者会議委員歴任。
高林 浩司
ホーワス・アジア・パシフィック,ジャパン取締役、マネージングディレクター。三菱商事、PwCコンサルティング合同会社を経て、ホーワスHTL 取締役 マネージングディレクター(現職)。米国公認会計士(※イリノイ州登録)。京都大学経営管理大学院 客員准教授(2021年~現職)。一橋大学大学院経営管理研究科 非常勤講師(18年~現職)。一橋大学法学部卒業。一橋大学商学研究科修士(MBA)。コーネル大学ホテル経営学部修士(MMH)。主な著書に『ホテルのMC&FC契約実務と書式資料集』(綜合ユニコム刊)など。
村木 智裕
1998年広島県庁入庁。財政課や県議会事務局など地方自治の実務を経験。2013年からせとうちDMO設立を担当。2020.3までCMO(2018.3広島県退職)。現在、自治体やDMO、観光連盟、温泉組合等の運営・マーケティングを支援する株式会社Intheory及びインバウンドマーケティング、DXソリューション(観光地経営のデジタル化、観光関連事業者向けのオンライン流通システム)を提供する合同会社Tourism Exchange Japan の代表。