HUB-SBA MAGAZINE

学生にとことん伴走してくださる先生方の丁寧な指導に驚き

2026年07月17日

山田 絢乃さん

2025年4月入学
大手旅行会社勤務
山田 絢乃さん

観光を経営学の視点から捉え直したい

私は、大手旅行会社の官公庁や自治体向けの営業組織に所属しています。数年前にこの組織が立ち上がった頃から携わり、現在は副責任者として観光振興、MICE、BPO、訪日プロモーションなど、幅広い公共領域の事業に関わっています。自治体の皆さまと地域活性化や観光振興に関する仕事をする中で、地域ごとに課題も可能性も大きく異なることを実感してきました。一方で、観光振興の取り組みは、地域の実情や関係者の経験に支えられる部分が大きいからこそ、個別の経験にとどめず、より理論的・構造的に捉えることが必要なのではないかと考えるようになりました。

また、部署全体が100名を超える組織となり、私自身も組織づくりや人材育成に関わる立場になりました。現場での経験だけでなく、経営や組織について体系的に学ぶことで、自分の判断の軸をより確かなものにしたいと考え、MBAで学ぶことを決心しました。学びの目的が観光だけであれば、他のビジネススクールも選択肢としてありましたが、私は観光を経営学の視点から学びたいと考えていました。また、組織運営や人材育成についても体系的に学びたいと考えていたため、経営管理プログラムというMBAコースのサブプログラムとしてホスピタリティ・マネジメント・プログラムを持つ一橋ビジネススクール(HUB)に決めました。

先生方が丁寧にサポート

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HUBの仲間とともに
(3列目右端が山田さん、最後列左が鎌田先生)

ホスピタリティ・マネジメント・プログラムでは、2年間、ワークショップの担当教員が変わりません*。1年次から担当教員の鎌田裕美先生(経営管理研究科教授)の下で研究の方法論を学びながら研究テーマを探し、2年目の現在も鎌田先生から「自分が本当に明らかにしたいのは何か」と何度も問われ、根本まで掘り下げるエクササイズにとことん付き合っていただいています。お願いすれば、授業以外の時間でも面談いただけるなど、とても丁寧に伴走してくださっていて、おかげで少しずつ思考力が強くなってきていると感じています。

*経営管理プログラムのその他のワークショップでは、1年次後半と2年次の初めにワークショップの入替えがあります。

他の科目でも、先生方のきめ細かいご指導のもとで学生同士が議論を重ねながら学びを深める機会が多くあります。例えば、1年次に履修した「経営組織」*(担当教員:青島矢一 経営管理研究科教授)では、6人一組のグループで企業を訪問・インタビューし、企業の組織課題について分析・発表を行いました。一橋ビジネススクールでは、まずは学生たちで徹底的に議論することが求められ、先生方は必要なタイミングで的確なアドバイスをくださいます。この講義は12月に終了しましたが、現在も同じグループで「一橋ビジネスレビュー」(経営学の論文誌)への投稿を目指してグループワークを継続しています。その過程では、企業訪問やオンラインでのインタビューに青島先生もご同行・ご同席くださり、引き続きご指導をいただいています。

*2026年度より「経営組織」は、佐々木将人教授(経営管理研究科)が担当

MBAでの学びを観光産業に還元したい

MBAで学ぶようになり、旅行・観光業界を通じて社会に貢献したいという思いがより強くなりました。それも、どこか特定の地域というよりは より大きなフレームというか仕組みを作って、産業全体あるいは行政として課題解決につながることに役立てられればと考えています。私の場合、経営者になりたいというよりも、MBAで学んだマネジメントの理論や方法論などを現場で実践することにより、観光に携わるより多くの方々にそうした学びがあるということに気づいていただきたいという願いがあります。業界としてそうした学びに関心が向くように努めていきたいと思っています。

どの世代でも思い立ったらチャレンジを

MBAへの進学を考える時に、仕事や家庭との両立に不安を感じる方は多いと思います。私自身も、仕事を続けながら学ぶことに不安がなかったわけではありません。しかし入学してみると、同じように仕事や家庭と両立しながら学んでいる仲間が多く、その存在にとても励まされました。ですから、もし悩んでいるなら、ぜひチャレンジしてみてほしいと思います。MBAというと30歳代前半で進学するイメージがありますが、40歳代でも同世代の方はたくさんいらっしゃいますし、むしろ今の職責や経験があるからこそ学びを深められるということもあります。もちろん、20歳代であれば、知識を得た上で経験を積んでいくということもできるわけですから、どの世代であっても思い立ったらチャレンジしていただきたいですね。

(2026年7月)

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